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2008-01-15

休憩室ー2008年新年号




“朝露に
   コロリ転がる
       熟れマンゴ”
         (ペンペン坊)
 
爽やかに明けたパラグアイの新年。
明けましておめでとうございます。
何やらいい事ありそな初日の出…。

天然ガスや石油がどんどん湧出し、ウランや金銀、レアメタルがザックザック、わんさか外資が殺到し活況を呈するぼくらのパラグアイ…。
驚いた事に日本からも新移住者が続々入国してくる。ウッヒヤ~、何だこりゃ~_と嬉しい悲鳴をあげた所で目が覚めた。

これがボクの初夢だ…。
夢とは言え、何ともめでたい!―とはいえ、現実は厳しい。

昨年から不穏な兆候をはらみながら年を越した世界情勢。原油高騰にアメリカ発の金融破綻の時限爆弾で一気に世界大恐慌前夜の予兆に立ちすくむ飽食を貪ったキリギリスたち。

かっての日本人たちは「もったいない」という素晴らしい精神を持っていた。今、その「もったいない」という言葉が環境保全につながる1番ふさわしい言葉とされて、世界中で広めようという運動が行われている。日本人が忘れてしまったその言葉をノーベル平和賞受賞者ワンガリ・マータイさん(ケニア共和国副環境相)が「もったいない」運動として世界中に広めている。

あの鎖国の江戸時代はほぼ食糧もエネルギーも100%自給自足の理想的な循環型社会だった。
太陽エネルギーをたっぷり吸収して育った森は人間が使いやすい形のエネルギーに変換して炭や薪を恵んでくれた。
自然と共生することによって「持続可能な発展」が出来る社会システムだった。ボカ~、このパラグアイだったら、あの江戸時代のような循環型社会が実現できるのではないか、と秘かに夢想している。

「足ることを知っているものにとってのみ、この世は豊かである」という珠玉の言葉をしみじみと噛みしめたい、と思う新年とはなった。




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tag : 2008年新年号 休憩室 原油高騰 もったいない 持続可能な発展 パラグアイ

2008-01-15

年頭の言葉 2008年 1月1日 新年特別号




破局を迎えた西欧型文明に代わる
自然共生型の日本文明


                  日系ジャーナル
                  主筆 ミチオ高倉


新年明けましておめでとうございます。
期待に満ちた新年が明けましたが、期待と裏腹に
厳しい年明けとなった。
昨年、世界はアメリカ発のサブプライムショックと
原油高騰という二重苦によって翻弄され、その大波は
静まる気配を見せぬまま2008年に突入した。

原油高騰は多分に人為的な作為による部分が
大きいもののこの暴走を押さえる糸口を見いだせずに
荒波に翻弄され続けている。
これまでも世界は幾たびとなく破局の深淵を覗く瀬戸際に
追い込まれたものの何とかそれらの危機を回避してきた。      

しかし、今回のダブルショックは世界中の金融界に
時限爆弾を放り込んだに等しくその除去は困難を極める。
そして原油高騰は近代社会の根底を揺るがす破壊力を秘めている。
これらの危機はかえって従来顧みられることの少なかった
資源食糧大国南米の価値を再認識させるものとなった。

世界のリーダー役を果たしてきたアメリカだが、
このダブルショックでアメリカのドルの威信も
“資源”や“食“に於ける優位も大きく揺らいできた。
つまり、アメリカの穀倉地帯は地下水をがぶ飲みする
ことによって支えられてきた。

その肝心の化石帯水層の枯渇が囁かれてきた。
さらにアメリカの農民が大型機械化によって抱える
莫大な借金も大きな問題になっている。  

地下水の枯渇に加えて異常気象が常態となった
昨今の干ばつも拍車をかけている。

地下水の過剰なくみ上げはアメリカだけでなく
中国やインド等でもより深刻な問題になっている。
食糧危機の最大の問題は成長著しい中国(13億人)、
インド(9億人)をはじめとした「食の欧風化」だ。
一体彼らの胃袋を誰が支えるというのか?

日本や欧米の先進国では、飽食による太りすぎで
ダイエット・フィットネスが大はやりの一方、
毎日3万人の子どもたちが餓死している。

地球上でおよそ5人に1人が栄養不良や飢えで苦しみ、
1年間で約1,000万人、餓死している。
食糧配分のアンバランスは結局、経済の南北問題に
尽きるのだが、飽食の日本では1年間で約1000万人分の
食糧がゴミ(約半分が生ゴミ)として棄てられているという
データは忍びない。


秘かに進行する「劣等民族は削除されて然るべき」という
“優生学“の思想


さらに問題なのは、食糧の生産量を上げるために
近年爆発的に拡大を続ける遺伝子組み換え作物農業が
世界中を席巻していることだ。
遺伝子組み換え作物のフランケンシュタイン化は
それを食糧とする人間を微妙に破壊し汚染し続けている。

今や世界中の食糧の生殺与奪権を握っているのは、
いわゆる「穀物メジャー」であり、
食糧の流通に支配力を持つ「多国籍企業」だ。

ここで気になる昨今の医学会の報告によると
「70年代に生まれた人は、50年代に生まれた人に比べ、
運動能力のある精子が24%も減った計算になる」
(英国・スチュワート・アービン博士)そうだ。

意図的に原油高騰を煽り、金融危機を招いた
巨大な力を持つ陰のグループがいるとしたら、
食糧の分野に於いても我々はまんまと彼らの術中にはまり
地球のがん細胞となった人類削減という筋書きに
協力しているのかもしれない。

確かに南米は世界の食糧基地である。
だが、やっと南米の出番がきたとしてやみくもに
喜々として農業生産拡大を続けていくと、
一方で環境破壊を引き起こし、
さらなる地球の温暖化に拍車をかけることにつながる。

資源を乱費し化石燃料をフルに活用する西欧型文明が
20世紀の世界を主導し発展させてきたわけだが、
このブルドーザー型使い捨て文明を継続すれば間違いなく
人類は滅亡する。

日本も西欧文明を導入し、追随することによって
世界第二の経済大国にのし上がった。


破滅を回避する“叡智”は「自然と共生する生き方」を持つ
日本文明に


かっての日本は慎ましやかな足ることを知る、
自然と共生する文明があった。

その日本の素晴しい本質を見抜いた人物がいた。

「私が断じて滅びないことを願う1つの国民がいる。
それは日本人だ。あれほど興味ある太古からの文明は
消滅させてはならない。日本は驚くべき発展をしたが、
それは当然で、他の如何なる国民にもこれほどの資格はない。
彼等は貧乏だ。しかし、高貴だ。」
(第二次世界大戦中、日本の敗色が次第に濃厚となりつつ
あった1943年に、大正時代の駐日フランス大使で劇作家・
詩人のクローデルがフランスの詩人・思想家ポールヴァレリーに
語った言葉)

今の日本人は貧乏とは言えない。
だが、残念ながら果たして“高貴”だ、と胸を張れるか、
甚だ疑問だ。

西欧の怒濤のような植民地化の大波で400年近い
植民地に甘んじたインド、無惨な姿に陥った中国、
切り刻まれたイスラム圏。

これら暴力的な植民地化の荒波に東洋で唯一、立ちふさがり、
アジアを解放した誇り高き日本。

だが、その誇り高き日本精神は戦勝国による
自虐史観(war guilt information program)の
刷り込みによって完全に骨抜きにされ洗脳されてしまった。

以後の日本はアメリカの庇護の下、
ひたすら経済至上主義路線を突っ走った。

だが、経済大国という目標を達成した母国日本は
次なる国家目標を見いだせず立ちすくんでいる。

一方、幸いにして海外居住の移住者たちは
自虐史観の害毒に侵されることなく戦前の日本精神を
矜持(きょうじ)している。

欧米の自然征服型の文明に抗して自然共生型の
文明のDNAを持つ我々移住者は南米という異文化の中で
牽引車としてのステイタスを血と汗を流して確立した。

我々移住者が自信をもってこのパラグアイの地で
新たな自然共生型の生き方を提示することが
破滅回避の小さな源流となり、やがてその流れは
大河となって地球再生につながるだろう。




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tag : 2008年新年号 年頭の言葉 サブプライムショック 原油高騰 自然と共生する生き方 移住者 南米 パラグアイ

2008-01-15

時事斜断ー曙光を見るパラグアイ経済




                        坂本邦雄

昨年、暮も迫る12月下旬、わが銀行界でも最も堅実な
銀行の一つとして知られる、インテルバンコ(伯国系)の
営業不振説が突然流布され、顧客が口座や普通預金の引出しに
殺到し又はオートマティック・キャシャーの前に終日列を作った。

これは30日の赤党コロラドの大統領候補指名補充予選を控えた
直前に正に経済撹乱を意図し、世論を動揺せしめんとした悪質な
政治的策略であり、近来パラグアイ経済は着実に上向きつゝある
矢先に 何(なん)たる事かと、心ある経済評論家連の怒りを買った。
  
かかる事態の収拾に、ヘルマン・ロハス中央銀行総裁及び
インテルバンコ支店のクラウディオ・ヤマグチ 総支配人(日系)は
緊急合同記者会見を招集し、インテルバンコ財政難の噂は全く
事実無根の話であると説明し、平静を保つ様に一般市民に呼び掛けた。
なお、ニカノル・ヅアルテ・フルトス大統領もインテルバンコの
堅実性は疑いの余地なきものであると弁護に努め、この許し難い悪意の
流言飛語は、形勢が悪い赤党反主流派(カスティグリオニ)の
明らかな焦りに依った策謀以外の何物でも無い、と非難した。

確かに、ヘルマン・ロハス中銀総裁及びセサル・バレト大蔵大臣が
主張する如く、パラグアイ経済は2002年のゼロ成長から
2007年には6.4%に飛躍し(2006年は4.2%)、
ニカノル政権最後の 最良の年であった。ラ・ナシオン紙との
インタービューでニカノル大統領は述べている様に、余り人々は
理解しておらぬが(又は率直に認めたがらないが)、
最近パラグアイでは社会の平穏を乱す暴動や民衆の決起等が見られず、
政治は安定し且つ世銀、IFM・国際通貨基金、CEPAL・ラ米&
カリブ海諸国経済委員会等の国際機関も指摘している通り、
パラグアイの経済は着実に発展しており、次期政権に対し、
これ迄に現政府が過去4年半に蒔いた種の結実たる、
明るい未来像のパラグアイを引き継ぎ得る基本的諸条件が
今では揃ったのである。

事実、中銀の経済統計に一寸触れるだけでも2007年の経済成長率は、
国内総生産(GDP)6.4%で、これは1981年以来の過去25年間中に
見られなかった事で、インフレも5.5%に収まっている。
尚、金融業35%、輸出業60%、輸入業35%及び国庫徴税も
20%増と夫々目立った増進振りである。外資導入も昨年は
1億8千100万ドルに達し、2002年の1,200万ドル及び
2003年は2,200万ドルに過ぎなかった低実績に比べて大変な成長である。

これは、主に近来の“ドル安”を利用して諸企業が資本財の投資を
拡大した事に依るものであるが、その背景にはパラグアイの国際的信用の
回復がある事は明らかである。

然し、一方では此れ等の現象は凡そ大豆、マイス、小麦など農産物の
国際市場価格の騰貴に依るバブル経済で、所謂国家マクロ経済の恩恵は
一般の末端市民層には行き届かない、又は実感し難い処に問題がある訳で、
依って「成果の敷衍(ふえん)が焦眉(しょうび)の課題」であると憂慮する
識者もいるのである。

新年に当たり、明朗な話しとして語りたいのは、年の瀬も迫る
クリスマス祝いの前に、ロヘリオ ・ ベニテス公共土木大臣も
出席した忘年会の席上、同省の資源エネルギー次官、エクトル・
ルイス・ディアス技師が明らかにした処では、先にチャコの
ガビノ・メンドサ地区で天然ガス資源の試掘に実績がある
英系CDS・Energy社と提携するMorrison Miningとパラグアイの
Primo Cano Mendoza社が、先ず今年からガス田及び油田の採掘に本格的に
取り組む体制を整えた他に、西部(チャコ)並びに東部パラグアイの
各地で7社の専門企業が着々と石油やガス資源の探索準備を進めていると
云う事である。

これ等の予備調査や基盤整備工事には既に多額の資金投資や
大量の機材が持ち込まれている。わがパラグアイ国悲願の石油や
天然ガスの産出が現実化すれば、かってチャコの所謂“石油戦争”を
戦った多くの将兵の英霊も報われると云うものだ。これ迄にも
国際石油資本又は列強の政策の都合で出るものも出なかった、
世界でも最後の保存資源と云われるパラグアイのhidrocarburo
(炭化水素:石油、天然ガス)を、今年こそは何としても“噴出”させたいものだ。

加えて同じくエクトル・ルイス・ディアス資源エネルギー次官は、
カナダ系のTrasandes Paraguay及びCnel. Oviedo Mining社がカアサパ県と
カアグアス県各地で良質のウラン鉱の開発に従事している以外に、
グアイラ県でも凡そ6社程が金鉱の採掘を進めており、何れも大いに
将来が期待できる有望な事業として注目されると語った。

これ等の企業は既に現地で大勢の作業員を雇用し、相当の投資も
行っているので、各地元経済はこれ迄になく潤っている新現象が
起きている。長期独裁政権から脱却し、未だ不完全乍らも民主政体へ
移行の道を辿っているパラグアイで 国民は言論の自由を得て、
今ではマスメディアも言いたい放題にニカノル政権の悪政を衝いているが、
「偶には善政の面も取り上げて報道したらどうか!?」と、
昔は時々の政府を大いに論難したジャーナリスト出身の
ニカノル・ヅアルテ・フルトス・大統領ではあるが、
今度は逆に大層な“お冠り”(不機嫌)である。

何れにしても、パラグアイは地下資源に恵まれない万年貧乏国と
観念付けられていた国民にとって、前述の経済勃興の兆しや、
無いと思われた石油、天然ガス、又はウラン或いは金鉱などの
鉱物資源開発事業のニュースは正に朗報であり、ニカノル政権の
遺業として評価す可きで、これを受け継ぐ次期政権に依って
レジーム過渡期に終止符が打たれ、民主政体への実のある移行が成就し、
待望の“経済離陸”が大きく羽ばたく事を切に望みたいものである。





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tag : 2008年新年号 経済 石油 天然ガス ウラン 金鉱 パラグアイ

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